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COPYRIGHT© XANAX CORP. ALL RIGHTS RESERVED.
COMPANY INFO
企業概要
| 会社名 | 株式会社ザナックス |
|---|---|
| 創業 | 昭和22年10月 |
| 設立 | 昭和23年3月 |
| 資本金 | 3,120万円（自己資本 37億円） |
| 代表者 | 代表取締役社長 佐々木敏夫 |
| 事業内容 | スポーツ用品、ウエア総合卸売 |
| 本社 | 〒556-0017 大阪市浪速区湊町1-4-52 |
| 電話番号 | 06-6568-1110（代表） |
| 支店 | 大阪、東京、福岡、札幌 |
| 営業所 | 仙台 |
| 取引銀行 |
三井住友銀行 御堂筋支店、難波支店 三菱東京ＵＦＪ銀行 信濃橋支店 商工組合中央金庫 船場支店 |
くわしい会社情報は、
ザナックス
コーポレートサイトを
ご確認ください。
HISTORY
沿革
| 1947年（昭和22年） | 創業 |
|---|---|
| 1948年（昭和23年） | ナニワ商店株式会社設立（大阪市東区松屋町） |
| 1969年（昭和44年） |
松屋町に新本社完成 台東区に東京支店開設 |
| 1970年（昭和45年） | ナニワ株式会社に社名変更 |
| 1972年（昭和47年） |
東京支店、墨田区へ移転 札幌営業所開設 |
| 1975年（昭和50年） | 第１回目優良法人の認定をうける |
| 1976年（昭和51年） | 福岡支店開設 |
| 1978年（昭和53年） | 浪速区湊町に新本社ビル完成、移転 |
| 1980年（昭和55年） | 2期連続、優良法人の認定をうける |
| 1981年（昭和56年） | 仙台営業所開設 |
| 1985年（昭和60年） | 3期連続、優良法人の認定をうける |
| 1986年（昭和61年） | 株式会社ザナックスに社名変更 |
| 1987年（昭和62年） | 40期連続、増収増益を達成する |
| 1990年（平成2年） | 4期連続、優良法人の認定をうける |
|---|---|
| 1991年（平成3年） | 東京支店、新社屋完成 |
| 1993年（平成5年） | 戦略情報システム＜XANASIS＞稼働 |
| 1995年（平成7年） | 5期連続、優良法人の認定をうける |
| 1999年（平成11年） | 第2次情報システム「ザナックスネット」スタート |
| 2000年（平成12年） |
現・新本社ビル完成・竣工 佐々木敏夫、代表取締役社長に就任 6期連続、優良法人の認定をうける 第2次総合受発注システム「XA-Web」スタート |
|---|---|
| 2002年（平成14年） | 名古屋営業所を開設 |
| 2003年（平成15年） | 「XAMS」（ザナックスモバイル受発注システム）スタート |
| 2005年（平成17年） | 7期連続、優良法人の認定をうける |
| 2006年（平成18年） | トヨタ式「カイゼン」システムを物流部門に導入 |
| 2007年（平成19年） | 10月29日 創業60周年 |
| 2008年（平成20年） |
3月8日 「ザナックス新経営理念の価値体系」発表 3月12日 設立60周年を迎える 4月30日 健康スポーツショップ「フィームス」オープン |
| 2010年（平成22年） | 7月21日 第3次総合受発注システム「XANET」開発スタート |
| 2011年（平成23年） |
3月 第3総合受発注システム「XANET」の運用開始 11月 8期連続（40年間）、優良法人の認定をうける |
| 2014年（平成26年） | 9月1日 定年を60歳から63歳に変更しました |
| 2015年（平成27年） | 名古屋出張所、沖縄出張所を開設 |
| 2016年（平成28年） | 8月 札幌営業所が札幌支店に昇格 |
| 2017年（平成29年） |
1月 定年を65歳に延長 「XANET」第4次システム稼働 10月29日 ザナックス創業70周年 11月 9期連続（45年間）、優良法人の認定をうける |
| 2018年（平成30年） |
3月12日 株式会社ザナックス 設立70周年 12月 イノコ株式会社を子会社化 |
| 2019年（令和元年） |
9月 ⼤阪本社6階に160坪の常設展⽰会場及び セミナー開催可能スペース完成 |
| 2021年（令和3年） |
4⽉ 「XA-TEAM.COM（ザ・チームドットコム）スタート 7⽉ ⼤阪本社リノベーション完成 全社ITインフラ再構築完成 11⽉ 10期連続50年にわたり優良法⼈の認定をうける |
| 2022年（令和4年） |
2⽉ 育児休業から復帰した際の時短勤務に関して、 取得できる⼦供の年齢を3歳から12歳までに変更。 3⽉ 経済産業省の下部組織である「⽇本健康会議」 より、健康経営優良法人2022の認定を受ける。 |
| 2023年（令和5年） | 2023年（令和5年） 3⽉ 経済産業省の下部組織である「⽇本健康会議」より、前年に引き続き健康経営優良法人2023の認定を受ける。 |
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